【ただいま蓄電中 Vol.33】働くドローン続々！ビジネスの課題を急ピッチで解決

働くドローン続々！ビジネスの課題を急ピッチで解決

ちょっと目を離していたら、驚くほど進化していてびっくり！なんてことよくありますよね。東京・渋谷の駅前なんて新しいビルだらけで「知っている渋谷じゃない！」と戸惑ったり、飛行機も新幹線もスマートフォンをかざすだけで乗ることができ、紙のチケットがもらえず少し寂しく思ったり。

実はいま、ドローンもすごい進化を遂げています！この【ただいま蓄電中】でドローンを最初に取り上げたのが2021年。市場規模は当時約2,300億円でしたが、2024年度には約4,700億円に達する見込みであり、わずか3年で約2,400億円も増えるとされています※1。用途ごとに専用ドローンがいくつも登場し、ドローン本体の機能も充実。なおかつスマートフォンやパソコンとの連携で業務の幅が広がっています。

たとえば、すでに事業化が始まっている農薬散布。国内ではすでに1万機※2が利用されています。プロペラや薬剤を出すためのノズルの改良、低高度飛行などにより、ドローンが起こす風の影響で農作物の株元まで薬剤が届きにくいという問題をクリア。数センチ単位で位置を把握できる高精度な衛星測位システムRTK（Real Time Kinematic）が搭載されているドローンもあり、生育状況が悪いところにだけ薬剤を散布できるようになっています。ドローンの農薬散布が本格普及し始めた2016年から10年足らずで、農作物の品質向上に随分貢献できるようになりました。

農業と同様に深刻な人手不足に悩まされている建設・土木の現場では、ICTを導入し生産性を上げる「i-Construction」においてドローンが導入されています。ドローンを短時間飛行させるだけで地形を3次元で測量。そのデータとICT建設機械を使って人が入れない場所や危険な場所でも施工できるようになりました。現場仕事のリスクを回避しながら最小限の人員での作業を可能とし、さらにはコスト削減にもつながっています。

次は、物流現場を支えるドローンを見てみましょう。こちらは、安全性に配慮したパラシュート付きのものが登場したり、長距離飛行に耐えられるよう軽量化を図ったりしています。導入にはインフラ整備や法改正が伴うためスムーズに進んでいませんが、昨年秋に「スピード感をもってやっていきたい」とデジタル大臣がコメント。物流運輸業界の時間外労働の上限規定が施行される、いわゆる2024年問題があるので、今年はドローン物流元年になるのではないでしょうか。

さらに、小さなモノを運ぶだけでなく、これからは重量のある大きなモノの運搬もドローンが担います。能登半島地震の直後には、孤立した牧場にドローンが水を運んで話題になりました。他には、山間地にある鉄塔や中継基地局のメンテナンスをするために資材を運びたい、山小屋に数日分の食料を運びたいといったニーズがあり、従来の有人ヘリでの運搬をドローンに置き換えられないかと大型ドローンの開発が進められています。

これからの社会を変えると言ってもいいほど、社会と密接に関わるドローン。いま、こうして用途ごとに専用機体が増えているため、古河電池では、重たいものの運搬にはパワーの出るものを、点検や小型物流には長時間飛行できるようにと用途に応じたバッテリーを開発。