古河電池株式会社（本社：横浜市保土ケ谷区、代表取締役社長：小野眞一、以下古河電池）は、金融庁・法務省が2017年12月に公表した「一体的開示をより行いやすくするための環境整備に向けた対応について」を契機に、事業報告等と有価証券報告書の財務諸表の一部科目の表示を統一しました。

 

本件が、2018年10月1日発行の「週刊経営財務 No.3377」において、一体的開示関連の施策公表を契機に開示を見直した良い事例として取り上げられました。

 

 

「週刊経営財務No.3377」の該当ページは、下記からご覧いただけます。
 

 

 

古河電池では以前より、ディスクロージャーに関する取り組みを強化しており、2017年３月期の決算短信からは追加情報として四半期毎の連結業績推移を記載するなど、今回の財務諸表の科目統一に限らず、投資家の皆様に対してより有用な情報提供を目的とした取り組みを進めています。

 

今後も、投資家をはじめとするステークホルダーの皆様にとって、明瞭かつ有用な情報提供に努めてまいります。
 

 

 

古河電池株式会社 経営戦略企画室

TEL：045-336-5078