古河電池株式会社（本社：横浜市保土ケ谷区、代表取締役社長：小野眞一、以下古河電池）は、2022年5月、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）の提言に賛同しました。
背景
近年、持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）の採択やESG投資の拡大、国際的な規範やガイドラインにおいてもサステナビリティの重要性は高まっています。
古河電池は、「マテリアリティ（重要課題）」を特定し、社会課題の解決を通じた企業の持続的成長と持続可能な社会の実現に向けた取り組みを行っています。
内容
古河電池は、温暖化による気候変動が社会にとっての重要課題の一つと認識し、事業活動におけるCO₂排出量の削減活動を進めていますが、気候変動に関するリスク・機会が経営上の重要課題であることも認識し、TCFD提言に賛同しました。
今後も蓄電池や電源製品の製造・販売、更にESS（Energy Storage System）事業も新たな取り組みとして加え、真に豊かで持続可能な社会の実現に向け、TCFDを活用した気候変動対策を通して地球環境の保護に努めるとともに、ステークホルダーの皆様との信頼関係を強化して企業価値の向上に努めてまいります。
古河電池株式会社 戦略企画部（045-336-5078）
